不動産購入の流れについて！販売形態や注意点とあわせて解説

不動産の購入を検討しているものの、具体的な方法が分らず何から始めたら良いのか悩んでいる方はいませんか？
実際に動き出す前に各ポイントを絞って流れを把握しておくと、スムーズに進められます。
ここでは不動産購入について、販売形態の種類や買う際の流れ、さらに注意点についても解説しますので、これから家を買おうと思っている方はぜひチェックしてください。

不動産購入の流れで押さえておきたい販売形態について

不動産の売買物件には個人がおこなう売主物件と不動産会社がおこなう仲介物件の2種類の販売形態があり、それぞれに方法や特徴、かかる費用が異なります。
双方の販売形態特徴を押さえておくと、実際に購入する前の準備や資金計画を立てる際に役立ちます。
ここでは売主物件と仲介物件、2種類の販売形態について特徴やメリットを解説しましょう。

売主物件

売主物件とは、所有者が仲介業者を介さず、直接買主と契約を交わす売却方法を指します。
所有者が売却をおこなう場合、普通の個人による販売はほとんどなく、もっとも一般的なのは工務店やハウスメーカーが売主となるケースです。
一般的に、工務店やハウスメーカーは自社で用意した土地に家を建て、販売し、売買契約を結び、引き渡すまでの一連の流れを担います。
ただし、中古物件の場合には個人が取り扱うこともあります。
売主物件の特徴は、実際に家を建てた所有者が購入希望者の窓口となるため、物件についての情報を詳しく説明できる点です。
また、この方法は仲介業者を通さないため、仲介手数料がかからないという大きなメリットがあります。

仲介物件

仲介物件とは、一般の個人や工務店、ハウスメーカーなどが売りに出したい物件を、仲介業者が所有者に代わって間に入り、売却活動をおこなう方法を指します。
仲介業者は物件の宣伝や購入希望者への対応、売買契約の締結など、売買取引に必要なすべての手続きを売主に代わっておこないます。
仲介物件の特徴は、第三者目線で物件の説明や評価を行える点です。
また、売主への価格交渉や住宅ローン利用時のサポート、契約に関する手続きなど、幅広くサポートしてくれる点がメリットです。
ただし、この方法では、売買契約が締結された場合に、売主と買主の双方が仲介業者に対して手数料を支払う必要があります。
仲介手数料の額は仲介業者によって異なりますが、物件価格の3%＋6万円＋消費税が上限と定められています。

不動産を購入する際の流れについて解説

実際に不動産を購入する際には、あらかじめどのような流れでおこなっていくのかを把握しておくと比較的スムーズに進めるのが可能です。
ここからは不動産購入の流れや方法について、やるべきポイントや準備する書類などとあわせて解説していきましょう。

どのような家を買いたいか条件を整理する

買いたいと思う家について具体的なイメージを描き、希望する条件を整理しておくと、物件選びの際に条件の取捨選択がしやすくなります。
現在の家族構成や将来的なビジョン、家族の希望などを考慮して、具体的な条件をピックアップします。
最低限、物件価格、エリア、間取り、周辺環境、交通アクセスの利便性、築年数は決めておくようにし、さらに優先順位をつけておくのもおすすめです。

物件探しをする

住みたいエリア周辺で物件を探す際には、インターネットで情報収集をしたり、不動産会社で相談したりするのが一般的です。
気になる物件が見つかった場合は、実際に現地を訪れ、建物の状態や周辺環境について必ず確認しましょう。
間取りや家の向き、周囲に日差しを遮る高い建物がないか、所有している家具や家電製品が置けるかどうか、さらに駅までの距離や商業施設などの周辺環境も忘れずに確認してください。

資金計画を立てて購入の申し込みをする

購入したい物件が決まったら、頭金として用意できる自己資金、住宅ローンの借り入れ額と返済プランなど、資金計画を立てます。
その際、各種税金や登記費用、仲介手数料など、諸費用も把握しておきましょう。
資金計画が整ったら、不動産会社に購入申し込みをおこないます。
必要な書類に記入して提出する際には、申込証拠金を支払って購入の意思を示すことがあるので注意してください。

住宅ローンの申し込みをする

住宅ローンを利用する際には、申し込みをしてから事前審査を受けるのが一般的です。
事前審査では返済能力を確認するために、年齢や就業状態、借り入れ希望額などが重視され、結果はおおむね1～2日ほどで出ます。
審査に必要な書類は、本人確認書類、収入証明書類、物件確認書類、及び他に組んでいるローンに関する書類です。

重要事項説明を受ける

契約前に宅地建物取引士が同席し、物件に関する重要事項の説明をおこないますので、間違いがないかしっかりと確認しましょう。
登記事項証明書の記載内容や住宅ローン関連など重要な内容が含まれているため、重要事項説明書に目を通し、納得できない点は必ず質問することが大切です。

契約締結をおこなう

重要事項説明を受け、契約内容に問題がなければ契約を結びます。
この際に手付金を支払います。
そのあと、住宅ローンの契約を結び、本審査を受けます。
本審査には事前審査と同じ書類を提出する必要があり、審査にかかる期間は約1～2週間です。

物件の引き渡しがおこなわれる

最後に物件の引き渡しがおこなわれ、家の鍵を受け取ります。
引き渡しの際には、所有権移転登記と所有権保存登記が必要とされ、これらの手続きは司法書士に依頼するのが一般的です。

不動産購入の流れで押さえておきたい注意点

不動産の購入には多額の費用がかかり、失敗したと思ってもやり直しはできません。
そのため実際に契約をする前に、今後の生活を視野に入れながらどのような点に気を付けるべきか注意点を把握しておくのが大切です。
ここでは不動産を購入するときの注意点について解説していきますので、参考にしてください。

資金計画についての注意点

資金計画を立てる際、どのくらいの家が購入できるかを考える方がほとんどですが、購入時には物件以外にも多くの諸費用がかかることを忘れないようにしましょう。
最低限必要な諸費用には、頭金、印紙税、不動産取得税、登記免許税、仲介手数料、司法書士手数料、保険料などがあります。
また、家具や家電製品、引っ越し費用も必要となり、新築物件購入時の諸費用は物件価格の3～7%程度です。
住宅ローンを利用する際には、頭金、借り入れる金額、返済期間によって月々の返済額が異なります。
月々の返済額が高額になると生活に影響を及ぼす可能性があるため、綿密に資金計画を立てることが重要です。

災害リスクについての注意点

近年、日本各地で地震や台風などの災害が頻発しており、どこに住んでも安全とは言い切れません。
そのため、購入する不動産が所在するエリアの災害リスクを前もって調べておくことが重要です。
地盤の被害や浸水被害など、災害時にどのような影響があるのか、また避難場所への経路などを把握するためには、地域で発表しているハザードマップが役立ちます。
ハザードマップは市区町村のWebサイトで確認できるので、万が一に備えて早めにチェックしておきましょう。

まとめ

不動産の販売形態には、仲介手数料がかからないのがメリットの売主物件と、さまざまな手続きをサポートしてくれるのがメリットの仲介物件があります。
実際に購入する際には、どのような順序で進めていくのか前もって流れを理解しておくと役立ちます。
購入してから後悔しないよう、資金計画や災害リスクについてなど注意点を押さえておきましょう。