家を売る理由は売却にどんな影響を与える？理由を伝える場合の注意点を解説

家を売る背景には、家庭ごとに異なる理由があります。
しかし、家を売る理由によって売却にさまざまな影響を与えるため、注意が必要です。
そこで今回は、家を売る理由が売却にどんな影響を与えるのか、よくある理由と具体的な影響、買主に売却理由を伝える場合の注意点を解説します。

家を売る理由が売却に与える影響

家を売る理由は、売却に影響を与えることがあります。
どのような影響が出ることが考えられるのか、代表的な内容を見てみましょう。

売却価格が下がる

家を売る理由にマイナス要素がある場合、家の売却価格が下がることがあります。
とくに、買主が新生活を始めるにあたり不安を感じる売却理由だと、高値での取引が難しくなります。
買主によっては、マイナス要素があることを理由にして、値下げ交渉を持ちかけてくることもあるでしょう。
また、マイナス要素がある家は買主を見つけること自体が難しく、売れ残るリスクがあります。
したがって、買主を探すためにやむを得ず値下げをしなくてはならなくなることは珍しくありません。

売却期間が長引く

家を売る理由が買主にとって不安や恐怖を覚えるものである場合、買主が見つかりにくくなります。
一般的な不動産であれば半年前後で買主が見つかりますが、家を売る理由に不安や恐怖を覚える要素がある場合、半年を過ぎても売れ残るかもしれません。
こうした家は価格を下げても買主が見つからず、結果として売却期間が長引きやすいことが特徴です。

家を売る理由は正直に伝える？

家を売る理由を買主に伝えるかどうかは、具体的な理由の内容によって変わります。
基本的に、家を売る理由が自分と家族のプライベートなものである場合、買主にその理由を伝える義務はありません。
しかし、買主にとって不利益になる要素が含まれているならば、家を売る理由を買主に伝える必要があります。
理由を伝える必要がないのは、離婚する場合などです。
一方で、理由を伝えなければならないのが、建物に不具合がある・立地が悪い・近隣トラブルがあるといったものです。
家を売る場合、不具合や欠陥について引き渡し後であっても売主が責任を負うことが定められています。
もちろん、売主は、家を売るにあたり不具合や欠陥に対する告知義務を負います。
買主にとって不利益となる家の売却理由を隠してしまうと、買主との間でトラブルが発生するだけでなく、損害賠償を請求されるリスクがあることに注意しましょう。

よくある家の売却理由と影響

家を売る理由によっては、売却価格が下がったり売却期間が長引いたりするなどの影響が出ます。
どのような理由だと影響が出るのか、具体的な内容をチェックしてみてください。

離婚が理由の売却

離婚が理由で家を売る場合、売却価格が下がるのが一般的です。
売却価格が下がるのは、家を早く売ってお金に換えたいと考える売主が多いためです。
離婚が決まると、夫婦で築き上げた財産について、半分ずつわけ合う財産分与を考えなければなりません。
結婚してから購入した家についても、預貯金などと同様に財産分与の対象となります。
したがって、離婚が理由で家を売る場合には、少しでも早く財産分与を済ませたいとの思いから値下げに応じ、結果的に売却価格が安くなってしまいます。

住宅ローンの返済が理由の売却

住宅ローンの返済が苦しくなりやむを得ず家の売却を決めた場合、離婚と同様に売却価格が下がりやすくなります。
住宅ローンの返済が理由の売却で価格が下がりやすいのは、少しでも早くまとまったお金を手にしたいと考えるためです。
住宅ローンの返済が困難な状態が長期間続くと最終的には競売などで強制的に家を手放すことになるため、多くの売主は住宅ローンを滞納する前に売却を完了させたいと考えます。
住宅ローンを借りるタイミングで余裕ある返済計画を立てることが大切ですが、突然の失業や入院などで計画がくずれることは珍しくありません。

転勤が理由の売却

転勤が理由で家を売る場合、売却価格が低くなったり売却期間が長引いたりするといったマイナスの影響はほとんどあまりありません。
これには、転勤にネガティブな要素がないことが影響しています。
また、家を購入してすぐに転勤が決まった場合、築年数が浅いうちに売りに出すことから、反対に高価格での取引が期待できます。

買主が見つかりにくい売却理由

離婚や経済的な問題が理由で家を売る場合、早くお金に換えたいと考えることから売却価格が安くなる傾向があります。
一方で、値下げしても買主が見つかりにくく、長期間売れ残りやすいのが、事故や事件の発生現場となった家です。
また、不便な立地・ご近所トラブルが多い・家に欠陥があるといった売却理由だと、買主にとって不利益となるため、売却価格が安くなるとともに売却期間が長引く影響が考えられます。

家の売却理由を伝える場合の注意点

離婚や転勤など、家を売る理由によって売却価格が安くなったり売却期間が長引いたりします。
買主に家を売る理由を伝える場合には、いくつか注意点をチェックしましょう。

注意点①ネガティブな理由は言い換える

転勤はネガティブな要素がないためそのまま伝えても問題ありませんが、ネガティブな理由で家を売る場合には言い換えることが注意点です。
離婚などプライベートな理由で家を売る場合は理由を買主に伝える必要はありませんが、隠しごとがあると思われると取引を打ち切られてしまうかもしれません。
正直に伝えにくい場合には、家族の人数が減った・家族構成に変動があったと言い換えるのがおすすめです。
また、立地の悪い家で住みにくいことが売却理由であれば、不便とは言わずに静かな環境と言い換えてみてください。
反対に駅の近くで落ち着かないことが売却理由だと、便利な立地であると伝えることがポイントです。

注意点②買主に不利益となる理由を隠さない

家の売却では買主に契約不適合責任があり、契約書に記載がない不具合や欠陥について買主が責任を負います。
したがって、雨漏りやシロアリ被害の発生など告知義務のある瑕疵が存在する場合、隠さずに伝えることが注意点です。
ただし、不具合や欠陥をそのまま伝えるのではなく、解決策を提示することが伝え方のポイントです。
不具合や欠陥がある家でも、リフォーム・リノベーションをおこなえば住める場合、どのような工事が必要かを親身になって伝えましょう。
不具合や欠陥を正直に伝えれば買主に誠実な印象を与えられるのはもちろんのこと、新生活に向けた解決策を丁寧に伝えると買主に安心感を与えられます。

注意点③信頼できる不動産会社に相談する

家を売る場合は、まず信頼できる不動産会社に相談することが大切です。
地元で信頼と実績がある不動産会社であれば、適切な売却理由の伝え方についてアドバイスしてくれます。
また、不具合や欠陥がある家の場合は、修繕してから売るか、買主がリフォームすることを前提として安く売り出すかを相談できます。
家の売却が初めての方であれば、買主にどう売却理由を伝えれば良いかわからないことがほとんどです。
ネガティブな理由による売却や問題がある家の売却をお考えならば、経験豊富な不動産会社のサポートを受けて、トラブルのない売却を目指しましょう。

まとめ

家を売る理由がネガティブなものである場合、売却価格が下がるだけでなく売却期間が長引くリスクがあります。
離婚や住宅ローンの返済が困難になったことが理由だと、転勤が理由の売却と比較して売却価格が安くなる傾向があります。
家を売る理由を伝えるならば、ポジティブに言い換えるほか、信頼できる不動産会社に相談するのがおすすめです。